iPhoneを郵送修理するときの注意点とは？
最終更新日 2024年11月19日 by wardon
2019年に総務省が発表したモバイル端末の保有状況によると、スマートフォンの保有率は83.4％で8割を超えるといった調査結果が出ています。
これに対して、パソコンは69.1％で固定電話は69.0％といった調査結果になっているようです。
これらの保有率の割合は2019年での調査結果ですから、それから2年後の2021年においては割合そのものはさらに高くなっているのではないかといった予測もできます。
スマートフォンは、大きく分けるとアンドロイドOSとiOSの2つになるわけですが、これらのシェア率は意外なものとなっているようです。
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スマートフォンのシェア率について
2017年頃までは、iOSでもあるiPhoneのシェア率は約70％で、世界から見たスマートフォンの割合の逆になっていました。
しかし、翌年の2018年になるとアンドロイドOSの割合がiOSを上回り、その後新機種が続々と登場したことでiOSの割合は全体の過半数を超えたなど一進一退の関係になっているといえましょう。
2021年において、日本におけるスマートフォンのOSによる割合はiOSの方が高く、アンドロイドは低いとされますが、これは世界から見たときの真逆のものです。
世界と比較して日本でのiPhoneシェア率が高い理由の中には、ブランド志向や他の人が使っているものと同じ方が良い、アンドロイドは商品名ではなくあくまでもオペレーティングシステムだから、そしてキャリアの後押しなどが挙げられます。
アンドロイドは商品名ではない
この理由付けの中で面白いと感じさせるのが、アンドロイドは商品名ではない点です。
iPhoneの場合は商品名になっているわけですが、スマートフォンを販売しているお店でiPhoneをくださいといえば通じるけれども、アンドロイドをくださいといっても通じない、むしろ機種はどのようなものにするのかといった具合に会話が行われるのではないでしょうか。
ちなみに、アンドロイドOSを搭載しているスマートフォンの商品名は、NexusやXperiaなどがあるわけですがアンドロイドは商品名ではないので不利な点を持つなどの考えを持つ人も多いようです。
画面割れなどの修理はその場で直して貰えるところも
ところで、スマートフォンは画面サイズが大きいなどからもネットへのアクセスや動画の視聴のときなど魅力的な使い方ができます。
画面サイズが大きいのでうっかり落としてしまうと割れやすいなどのダメージもあるわけですが、iPhoneなどは需要そのものが高めですから修理専門店の数も多くあり、画面割れなどの修理はその場で直して貰えるところも少なくありません。
他にも、バッテリー交換はもちろん突然電源が入らなくなったときのトラブルなど、店頭で解決できるケースも多いなども人気を集めている理由の一つになっているのではないでしょうか。
地方などは修理店が少なく不便
なお、都市部などの場合は専門店が多くあるので画面割れやバッテリー交換などをすぐに利用できて便利ではあるけれども、地方などでは大きな駅の近くでなければお店がなくてすぐに修理ができないといったデメリットもないとはいい切れませんよね。
アップルの公式サイト内にあるサポートページでは、修理が必要なときにはApple StoreやApple正規サービスプロバイダーを利用することを推奨していますが、Apple StoreやApple正規サービスプロバイダーが近所にない人はどのようにすればよいのかわからずに悩みを抱えているケースもあるわけです。
Appleの場合は郵送修理を選択することができる
持ち込み修理以外にも、Appleの場合は郵送修理を選択することができます。
郵送修理と聞くとサービスプロバイダーの元に届けるといったイメージを持つ人も多いかと思われますが、iPhoneの郵送修理はAppleのリペアセンターに配送を行う配送種類を意味するものです。
この配送修理は、宅配業者に頼むものではなくApplega指定している配送業者に依頼してリペアセンターに送り修理を依頼する方法です。
この場合、郵送修理といった形になるのでスマートフォンがリペアセンターに届いてから修理、完了後に再発送の流れになりますので多少の時間がかかります。
店頭などの場合であれば、代替え機種を借りることもできるけれども郵送修理となったときには代替え機種の手配もないため、その間はスマートフォンがない生活を強いられる可能性も出て来ます。
【まとめ】修理店が総務省の登録修理業者であるのか否かを確認する
しかしながら、修理は必ずしもAppleリペアセンターだけでなく一般のお店などでも対応を可能にしていますし、このようなお店の中には郵送修理を受け付けているところもあるので安心です。
この場合、注意をしなければならないことは利用する修理店が総務省の登録修理業者であるのか否かを確認する点です。
実は、スマートフォンの修理を行う業者の中には違法業者も多数存在している、このような業者に依頼すると高額な費用を請求されることもあるし法的な点において不利になることもあるなど注意が必要です。
そのため、修理を依頼する業者が総務大臣登録による法令順守を行っているのか否かの確認は大切です。
